Institute for Strategic Leadership
至善館は、アイ・エス・エル(Institute for Strategic Leadership、以下ISL)が母体となって設立されました。アイ・エス・エル(ISL)は、当時INSEADで教鞭をとっていた野田智義が、日本と世界の現状に危機感をもつ同世代の仲間とともに、全くのゼロからの挑戦として、2001年に設立した東京都認可の特定非営利活動法人です。
アイ・エス・エルは、独自の全人格リーダーシップ教育と社会啓発、さらには社会実装活動によって、安寧で豊穣な未来を拓かんとすることを理念とビジョンに掲げており、趣旨に賛同する有志が協働する社会運動体です。
活動には、設立当初から、数百名に及ぶ財界トップ、経営プロフェッショナル、社会リーダーが賛同し、歴代の会長職も、小林陽太郎氏(元富士ゼロックス会長、故人)、北城恪太郎氏(元日本IBM会長)、長谷川閑史氏(元武田薬品工業社長)、永野毅氏(前東京海上ホールディングス会長)が全くの手弁当で務めてきました。

その中核活動であるISL全人格経営リーダーシップ教育プログラムからは、2000人以上の卒業生が巣立っており、その中には、資生堂、リクルートホールディングス、JT、三菱重工業、三井物産、ミスミグループ本社、コクヨ、アンドエスティホールディングス(旧アダストリア)、富士通、コクヨ、中外製薬、博報堂DYホールディングス、コマツ、日立製作所、TOPPAN等の経営トップのほか、地方の中堅企業の経営トップ、第一線で活躍する社会起業家、国際機関のトップ等が含まれています。
現在もアイ・エス・エルは、至善館と密接に協働しながら、世界最先端の全人格リーダーシップ教育プログラム、スピリットあふれる場、さらには人と社会への貢献イニシャティブの提供を通じて、自由と公序、私益と公益が両立する新しい経済社会像、企業像、組織像の実現にむけて、活動を展開しています。
なお、アイ・エス・エルの名称は、世界的に著名な経営学者であった元ロンドンビジネススクール教授スマントラ・ゴシャール博士(故人)が命名したもので、そのロゴは、ジャパニーズ・ブルー色を基調として、自らが率先垂範して未来を拓かんとするリーダーの行動と挑戦をシンボライズしています。

全人格経営リーダーシッププログラムの提供
ISLでは、30歳代後半から50歳代の大企業の経営者人材や中堅企業の事業承継者を主対象に、変革型リーダー養成プログラム(Transformational Leadership Program, TLP)、戦略型リーダー養成プログラム(Strategic Leadership Program、ILP)等の複数のフラッグシッププログラムを提供しています。
プログラムは、日本のみならず世界でも全く類を見ないもので、リベラルアーツを中心とする「全人格」な第一モジュール、ハーバードビジネススクールの伝統であった経営政策を中心とする「経営」の第二モジュール、体験学習や東洋的内省を中心とする「人間力」に焦点をあてた第三モジュールから構成されており、日本有数のコンサルティングファームのシニアパートナークラスが指導する経営者ゼミが、3つのモジュールの横串を指す構成となっています。これらプログラムは、10ヶ月三百時間に及ぶ本格的なもので、終了者には、ISL独自のCertificate in Strategic Leadershipを授与しています。

場・コミュニティの提供
アイ・エス・エルは、研修会社や職業訓練センターとは全く異なり、豊穣で安寧な未来を実現せんとする有志が協働して運営するスピリットあふれる社会運動体です。この本質が、アイ・エス・エルの全人格経営リーダーシップ教育を、他の研修や教育プログラムと大きく異ならしめ、日本最高峰たらしめている所以でもあります。
こうした社会運動体であるアイ・エス・エルでは、法人会員やプログラム卒業生、フェロー、ファカルティや関係者など、スピリットを共有するメンバーが定期的に集い、相互触発と切磋琢磨を通じて、全人格リーダーたらんとする個人の継続行動と人間成長を後押しするとともに、世代やセクター、地域を超えたメンバー同士の協働と創発の場を生み出しています。

クロスセクターでの共同誘発のための社会イノベーションセンター
世界、日本、地域コミュニティが直面する経済社会課題を、ビジネス、行政、市民といったセクターの垣根をこえた協働によって持続的に解決せんと、2008年にアイ・エス・エル内に開設されました。
社会イノベーター人材(社会起業家、コミュニティ起業家、インパクト起業家)の発掘・育成・支援を中心活動とし、これまで、スイス・シュワブ財団(世界経済フォーラムの姉妹組織)とのSEOY(Social Entrepreneur of the Year)日本プログラムの運営, 日本全国80の中間支援組織との協働による社会イノベーター公志園プログラムの運営、さらには東日本大震災をうけての東北未来創造イニシャティブでの岩手・宮城、福島三県での人材育成道場の運営などを行ってきました。
いずれも、社会課題解決には、クロスセクターでの協働が不可欠であるとの認識にたっており、現在も、社会イノベーターの経営者や経営プロフェッショナルによる伴走支援(アクセレレーションプログラム)を通じて挑戦を続けています。